新築の排水図面を見て、雨どいの先に「雨水桝」が描かれていれば、雨水対策まで終わっているように見えます。
しかし、本当に確認したいのはその先です。
雨水桝へ入った水が道路側溝へ行くのか、雨水管へ入るのか、下水道へ入るのか、それとも敷地内で浸透させるのか。
さらに豪雨時、その最終排水先まで水を逃がせる計画なのかを建築前に確認しておく必要があります。
雨どいの出口は全国で同じではない
屋根に降った雨は、雨どいから雨水桝や雨水管へ入ります。
ただし、その先の処理方法は地域によって違います。
下水道には、汚水と雨水を別々に流す「分流式」と、同じ管で流す「合流式」があります。
愛知県の説明では、分流式ならトイレや台所などの汚水は汚水管へ、雨どいなどの雨水は雨水ますを経由して雨水管へ接続します。一方、合流式では汚水と雨水を同じ下水道管へ接続します。 (愛知県公式サイト)
さらに、下水道へ雨水を入れず、道路側溝へ流す地域や、敷地内の浸透桝へ入れて地中へ浸透させる地域もあります。
したがって、新築時に最初に確認するのは「雨どいを何本付けるか」ではありません。
この土地では雨水を最終的にどこへ処理する計画なのか、です。
「雨水桝へ入ります」だけでは回答になっていない
住宅会社に雨どいの水がどこへ行くか聞くと、
「雨水桝へ流します」
と説明されることがあります。
しかし、雨水桝は途中の設備である場合があります。
愛知県は、雨が私設雨水ますや道路側溝から公共雨水ますへ集められ、雨水管を通って、その先の河川や海などへ排水される仕組みを示しています。 (愛知県公式サイト)
つまり図面では、
雨どい
↓
雨水桝
↓
宅内雨水管
↓
道路側溝・公共雨水ます・雨水本管・浸透施設など
というところまで追う必要があります。
確認したいのは「最終桝」ではなく「最終排水先」です。
前面道路に側溝があっても、そこへ流せるとは限らない
ここは土地購入や新築前に見落としやすいところです。
道路脇にU字側溝が見えていると、
「雨どいの水はここへ流せばよい」
と考えたくなります。
しかし、道路排水施設は道路管理者の施設です。
たとえば愛知県管理道路では、民地から道路側溝へ排水管を接続する場合、あらかじめ承認を受ける必要があります。
しかも、単に側溝が存在するだけではなく、その道路排水施設に受け入れる流量の余裕があることなどが条件です。必要と判断されれば雨水浸透施設や雨水貯留施設の設置も求められます。 (愛知県公式サイト)
したがって建築前には、
「前面道路に側溝があります」
ではなく、
「この敷地の雨水を、この側溝へ接続することについて道路管理者との協議は済んでいますか」
まで確認した方がよいでしょう。
側溝がない土地では建築費以外の工事が出ることがある
前面道路に雨水を流せる施設がない土地では、排水計画が大きく変わります。
東海市では、公共下水道供用区域の雨水排水について、まずU字側溝を確認し、なければ接続可能な集水桝、さらに雨水本管の有無を確認する流れを示しています。どれもない場合は別途協議です。 (東海市公式サイト)
あま市では、新築する土地に排水施設がない場合、原因者側で側溝工事等を行う場合があると案内しています。道路管理者の許可も必要です。 (あま市公式サイト)
つまり、土地の前に側溝がない場合、
「浸透桝にすれば終わり」
とは限りません。
新たに排水管を延ばす。
側溝を整備する。
道路を掘削して既存排水施設まで接続する。
敷地内で浸透・貯留する。
といった対応のどれになるかは、地域と敷地条件で変わります。
土地購入時には建物の見積もりとは別に、雨水の最終排水先を確保するための工事が発生しないか確認しておきたいところです。
敷地内浸透なら「浸透桝がある」で終わらせない
前面道路へ排水できない場合などに、雨水を敷地内へ浸透させる方法があります。
愛知県によると、雨水浸透桝は側面や底面などから雨水を地中へ浸透させる設備です。ただし浸透能力は地盤条件に大きく左右されます。 (愛知県公式サイト)
また、地域によっては新築住宅に雨どいごとの浸透桝を求める例もあります。立川市では個人住宅の新築・建替えについて、雨どいごとに雨水浸透ますを設置するよう案内しています。 (立川市公式サイト)
重要なのは、浸透桝を付けたかではありません。
大雨で浸透量を上回った場合、水がどこへ行く設計になっているかです。
前面道路に雨水管や側溝がない場合の敷地内浸透について、西宮市も、浸透しきれず周辺へ影響を及ぼさないよう注意を求めています。 (西旅館)
したがって浸透方式なら、
「通常時は地中へ浸透します」
だけではなく、
「浸透しきれない雨が降った場合は、どこへ逃げますか」
まで確認する方がよいでしょう。
浸透桝を置けない土地もある
雨水を地中へ浸透させれば、どんな土地でも解決するわけではありません。
たとえば鎌ケ谷市は、急な傾斜地や地下水位が高い場所などについて、雨水浸透桝の設置が不適切として避けるよう案内しています。 (鎌ケ谷市公式サイト)
地域や地盤によっては、擁壁や建物基礎への影響なども考慮する必要があります。
そのため敷地内浸透を採用する場合は、
「この地域では浸透処理が認められているか」
だけでなく、
「この敷地の地盤・地下水・高低差で浸透方式が適しているか」
まで設計者に確認します。
最終排水先は「あるか」だけでなく「受けられるか」を見る
豪雨を考えるなら、排水先が存在することだけでは十分ではありません。
道路側溝や雨水管へ接続できても、その下流に処理能力の限界があります。
愛知県の道路排水施設への接続基準でも、受入先の排水施設に流量の余裕があることを条件としています。流量計算を求める区域もあります。 (愛知県公式サイト)
さらに公共の雨水管も最終的には河川や海へつながります。
愛知県は、雨水管より放流先の河川や海の水位が高くなる場合、ポンプ場による強制排水が必要になると説明しています。 (愛知県公式サイト)
これは住宅所有者が公共排水施設を設計するという話ではありません。
ただし、「自宅の雨水管が道路へつながっているから、どんな豪雨でも流れる」とは言えないことは知っておく必要があります。
宅内排水が正常でも、豪雨時には下流側の能力が先に限界になる場合があるからです。
隣地へ流す設計にはしない
雨どいの水を敷地の端へ落とし、そのまま隣地へ流すような計画にも注意が必要です。
民法218条は、土地所有者について、直接雨水を隣地へ注ぐ構造の屋根その他の工作物を設けてはならないと規定しています。 (e-Gov)
新築時は建物本体だけでなく、外構完成後の地盤勾配も確認します。
雨どい自体は自宅敷地内へ落ちていても、コンクリート舗装の勾配によって集めた雨水が隣地へ流れ続ける計画では、近隣トラブルにつながりかねません。
雨どい、桝、舗装勾配、敷地境界までまとめて確認します。
雨水タンクを入れても「その先」は必要
豪雨対策として雨水タンクを設置する方法もあります。
雨どいの水を一時的にためるため、短時間に排水先へ流れる量を減らすことができます。
ただしタンクは満水になれば、それ以上の雨をためられません。
実際、稲沢市の雨水貯留施設補助制度でも、補助対象の雨水タンクにはオーバーフロー対策を条件としています。 (稲沢市公式ウェブサイト)
雨水タンクを計画する場合も、
雨どい
↓
雨水タンク
↓
満水時のオーバーフロー
↓
雨水桝・浸透桝・側溝等
という最後の出口まで確認します。
「貯留する」は最終排水先をなくすことではありません。
建築前に排水図で出口まで一本の線を追う
新築時には、住宅会社や設計者に雨水排水図を見せてもらいます。
そのとき、雨水桝の数を数えるだけでは足りません。
一本の雨どいから線を追って、
どの桝へ入るのか。
その桝からどの配管へ流れるのか。
宅地内の最終桝はどこか。
敷地境界を越えた先は側溝なのか雨水管なのか。
その接続について管理者との協議が必要か。
浸透処理なら、浸透しきれない場合の水はどうなるのか。
ここまで確認します。
住宅会社には、
「雨どいの水が最終的にどこへ行くのか、屋根から敷地外または敷地内の最終処理地点まで図面上で一本ずつ説明してください。道路側溝や雨水管へ接続する場合は接続可能か、浸透処理なら豪雨で浸透しきれないときの処理も教えてください」
と聞けば、本当に知りたいところまで確認できます。
「側溝へ流す・浸透させる」を先に決めない
雨どいの最終排水先には、一つの全国共通の正解はありません。
分流式区域なら雨水管や道路側溝へ接続する地域があります。
合流式なら下水道へ入る場合があります。
敷地内浸透を求める地域もあります。
側溝への接続には管理者の承認が必要な場合もあり、側溝そのものがなければ別工事や行政協議が必要になることもあります。
だから新築では、
「雨どいはどこへ落ちますか」
ではなく、
「この土地で認められている最終排水先はどこで、豪雨時にそこまで水を逃がす計画になっていますか」
と確認する。
これが、雨どいから始める新築時の雨水排水計画で見るべき最後の地点です。
出典
愛知県「下水道に関するよくある質問」
愛知県 下水道に関するよくある質問
愛知県「雨水排除のしくみ」
愛知県 雨水排除のしくみ
愛知県「雨水の貯留・浸透施設」
愛知県 雨水の貯留・浸透施設
愛知県知立建設事務所「道路に関する工事の設計及び実施計画承認申請について（排水接続編）」
愛知県 道路排水施設への排水接続
岡崎市「下水道のしくみを紹介します」
岡崎市 下水道のしくみ
東海市「雨水の排水方法」
東海市 雨水の排水方法
西宮市「排水設備に関するよくある質問」
西宮市 排水設備FAQ
e-Gov法令検索「民法」
e-Gov 民法